韓国アイドルグループ「NewJeans（ニュージーンズ）」に関する状況について、2025年10月30日時点での最新の報道を調べてみました！
実は2025年10月30日に彼女たちの裁判がありました
結果は「敗訴」
ですが即日控訴するとのことです
デビューした頃は間違いなくトップにいた彼女たちの最新の状況はどうなっているのか？
道はなかなか厳しいみたいです、、、
NewJeansとしての活動はできるのか？
可能です。
しかし、独自での活動は認められていません。
2025年10月30日、メンバー5人がADOR（アドア）を相手取って起こした専属契約の有効確認訴訟の第1審で敗訴しました。
裁判所は専属契約が有効であると認め、メンバーが主張する契約解除の理由を退けました。
この判決により、メンバーの専属契約は依然として現在の所属事務所である「ADOR」と有効であると判断されています。
なお、過去には、ADORが申し立てた「独自の活動を禁じる仮処分」が裁判所に認められています（2025年3月21日の報道）
これは、ADORの承認なしに芸能活動を行うことができないことを意味します。
メンバー側は判決を不服として即時控訴する予定であることを明らかにしています。
なぜ裁判中は活動できない？
「裁判中」であること自体が活動を停止させる直接的な理由ではありません。
NewJeansのメンバーは、元々所属事務所ADORとの専属契約の解除を宣言し、独自の活動を開始していました。
これに対し、ADOR側は「専属契約は依然として有効である」として専属契約有効確認訴訟を起こし、さらに「独自の活動を禁じる仮処分」を申請しました。
裁判所がこの仮処分を認めた（2025年3月21日の報道）ことにより、ADORの許可なく活動することが法的に禁じられました。
つまり、専属契約の有効性を争う裁判が続いていることに加え、「独自の活動禁止」の仮処分が出ているため、メンバーはADORの管理下での活動しかできず、独自での活動はできないという状況です。
現時点でのニュージーンズの所属はどこになるのか？
現時点での所属事務所は「ADOR（アドア）」です
2025年10月30日の第1審判決で、裁判所は専属契約の有効性を認定したため、契約は引き続きADORとの間で有効であると判断されています。
ただし、メンバー側は判決を不服とし、ADORに戻って正常な芸能活動を続けるのは不可能という立場を示しており、即時控訴の予定です。
生みの親ミン・ヒジンが新事務所を立ち上げた件
ニュージーンズはここへ移籍できるか？
現時点では、できません（2025年10月30日）
ミン・ヒジン氏が新しい事務所を設立したという報道がありますが、NewJeansの専属契約はADORとの間で有効であると第1審で判断されたため、ADORの同意なく新事務所へ移籍することはできません。
メンバー側が控訴した後の高裁での判断や、ADORとの和解交渉などの展開次第で状況が変わる可能性はありますが、現在の判決では移籍は困難です
NewJeans（ニュージーンズ）という名前は使えるのか？改名が必要か？
ADORが商標権を保有している可能性が高いため、移籍した場合は改名が必要になる可能性が高いです。
K-POP業界では、通常、グループ名や商標権は所属事務所が保有します。
NewJeansの場合も、「NewJeans」という名称やロゴの商標権はADOR（または親会社のHYBE）が保有している可能性が高いです
過去にメンバーが、グループ名を「NJZ」に変更すると発表し、商標権を出願していたという報道があります。
これは、専属契約を解除してADORを離れる場合に備え、グループ名を変更する必要があることを示唆しています。
もしメンバーが最終的にADORを離脱することになった場合、「NewJeans」という名前を使用し続けることは難しく、改名が必要になると考えられます
NewJeansの損害賠償はいくらになるのか？
現時点では確定していませんが、独自活動を行った場合の賠償額が報道されています
訴訟の判決とは別に、過去の報道（2025年5月）によると、裁判所は、メンバーがADORの承認なしに独自的な活動をする場合、メンバー1人あたり「10億ウォン（約1億円）」をADORに賠償しなければならないと明示したとされています
（注：これは、専属契約解除に伴う全体の損害賠償額ではなく、「独自活動禁止の仮処分に違反した場合」*の賠償額に関する報道です。）
また、メンバーが専属契約を不当に解除した場合の違約金について、過去のチャット内容として約500億円～約680億円という算出額が報道されたこともありますが、これはあくまで議論上の数字であり、裁判で確定したものではありません。
最終的な損害賠償額は、今後の裁判の進展や、契約解除の正当性の有無などによって大きく変動します。
NewJeansの現時点での活動の可能性まとめ
2025年10月30日時点の状況（第1審判決に基づく）
【活動可否 】可能
ただし、ADORの承認なしに独自の活動をすることは、仮処分により禁止されている
【所属事務所】 ADOR（アドア）
第1審で専属契約の有効性が認められた
【今後の見通し】
メンバー側は判決を不服として即時控訴する予定であり、ADORとの法廷闘争は継続する
【移籍・改名】
現在の判決ではADORとの契約が有効なため、新事務所への移籍は困難。
「NewJeans」の名称はADORが商標権を保有している可能性が高く、離脱する場合は改名が必要になる可能性が高い
【損害賠償】
確定額はないが、独自活動を行った場合はメンバー1人あたり10億ウォンの賠償義務が生じるとの報道がある
個人的にNewJeansのメンバーが誰一人欠けることなく活動再開して欲しいのが本音
ADOAさんお願いしますよって思いです
コメント